校納金

入学金	30万円（全学科共通）

授業料等（年間）

学科	授業料	施設維持費	授業充実費	合計
理学療法科	98万円	6万円	6万円	110万円
介護福祉科	51万円	6万円	6万円	63万円
スポーツ柔整科・柔道整復科	98万円	6万円	6万円	110万円
スポーツ鍼灸科・健康鍼灸科	98万円	6万円	6万円	110万円

すでに納入した校納金は原則返還いたしません。ただし、平成30年3月31日までに入学辞退の申し出があった場合、校納金のうち授業料、施設維持費、授業充実費、預り金を全額返還します。なお、出願時の選考料及び入学手続き時の入学金は返還いたしませんので、ご了承ください。

　

預り金

教材・教本・ウエア・検定費・国家試験受験料等の代金として、入学時に預り金をいただいております。
卒業時に実費精算し、返金いたします。

学科	1年次	2年次	3年次
理学療法科	20万円	15万円	15万円
介護福祉科	15万円	12万円	－
スポーツ柔整科・柔道整復科	15万円	10万円	5万円
スポーツ鍼灸科・健康鍼灸科	15万円	10万円	5万円

奨学金

下記の奨学金制度を利用することが出来ます。詳細は各制度の機関にお問い合わせください。

日本学生支援機構 奨学金(対象：専門課程のみ)

	第一種（無利息）	第二種（利息あり、利息上限3％）
貸与月額	自宅通学　：30,000円又は53,000円 自宅外通学：30,000円又は60,000円	30,000円、50,000円、80,000円、100,000円、120,000円から選択
申込み	高校生の方【予約採用】高校在学中に予約申込ができます。 社会人の方【在学採用】入学後に本校で行われる説明会でお申込みください。

地方自治体 奨学金

現住所を管轄する都道府県、市町村で独自の奨学金制度を行っている場合があります。
例：長崎県育英会奨学金【お問合せ】長崎県育英会　tel：095-824-1111

学費分割納入制度

入学手続き後に申請が必要となります。
下記金額はあくまでも目安です。若干異なる場合がありますのでご了承ください。

例：月々分割で納入

※1･･･授業料、施設維持費、授業充実費、2・3年次の預り金が対象になります。

※2･･･月々の納入額の目安は、「分割納入可能な費用」の合計を1年次は11回、2、3年次は12回で分割し、端数を0.5万円単位で繰り上げて計算した

※3･･･返還月額は人的保証で利率1%の場合です。（利率は社会情勢により変動します）

その他分割例

減免制度

詳しくは「平成31年度募集要項」をご覧ください。

特待生制度 減免額 対象者 本校に入学し学業・人物共に優秀な者 （対象者を学内選考基準により決定）

国家試験合格サポート特待制度 減免額 　 国家試験は年に一度しかなく、当日の体調不良やマークシートの記入ミスで不合格になってしまうことも考えられます。 こころでは万が一、国家試験に合格できなかった場合に、次年度の授業料を半額免除で再履修できる「国家試験合格サポート特待制度」を設けています。

推薦入学割引制度 減免額 対象者 高校生 　 部活動評価制度 減免額 対象者 部活動に3年間所属していた高校生 　 一人暮らし支援制度 減免額 対象者 修学を機に一人暮らしを始める高校生 対象地域 長崎校：県外、離島、松浦、平戸 佐世保校：県外、離島

社会人早期受験支援制度 減免額 対象者 第５期までに出願する社会人受験者 　 既修得単位認定（学び直し）制度 減免額 対象者 社会人（卒業校・中退校の成績証明必要） 　 有資格者リカレント支援制度 減免額 対象学科 スポーツ鍼灸科、健康鍼灸科 対象者 社会人有資格者等※ 　 (※)対象となる資格 柔道整復師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・看護士・薬剤師・あん摩マッサージ指圧師・介護福祉士・社会福祉士・精神保健福祉士・歯科衛生士・学校教員免許（以上、資格証の写しが必要）・その他整体美及びリラクゼーション業に1年以上携わっている者（以上、勤務先証明等が必要）

ダブルスクール制度

本校では、2学科を併修することで、ダブルライセンスまたはトリプルライセンスの取得が目指せます。
入学金免除や授業料減免、重複する科目の履修免除など、併修しやすい環境を整えています。

自力進学をサポート

経済的支援を目的とする減免制度

対象者	経済的理由により、授業料の納付が困難であると思われ、かつ勉学に対する意欲がある学生のうち、 以下（1）~（4）のいずれかに該当する方。 （1）生活保護世帯の学生（世帯年収約250万円未満程度） （2）市町村民税所得割非課税世帯の学生（世帯年収約270万円未満程度） （3）所得税非課税世帯の学生（世帯年収約330万円未満程度） （4）保護者等の倒産、失業などにより家計の急変した世帯の学生 　※年収額は目安であり、家族構成や居住地によって変更があります。
減免内容
減免詳細 （最大額）	※ 1年ごとに経済状況等についての申請が必要となります
選考方法	書類審査・面接

「専門実践教育訓練給付金」制度

給付金対象チェック

受給の流れ

さらに教育訓練支給付金があります

支給対象者

初めて専門実践教育訓練（通信制、夜間制を除く）を受講する方で、受講開始時に45歳未満など一定の要件を満たす方が、訓練期間中、失業状態にある場合に支給。

支給額

当該訓練受講中の基本手当の支給が受けられない期間について、基本手当の日額と同様に計算して得た額に80％の割合を乗じて得た額に、2ヶ月ごとに失業の認定を受けた日数を乗じて得た額を支給します。
※ 平成29年12月31日以前に受講開始した方は以前と同じく、基本手当月額に相当する額の50%となります。

高等職業訓練促進給付金

対象者	20歳未満の児童を養育している父子家庭の父又は母子家庭の母で、下記（1）~（4）の要件を満たしている方 （1）児童扶養手当の支給を受けているか、同様の所得水準である方 （2）養成機関で1年以上のカリキュラムを修業し、資格取得が見込まれる方 （3）仕事又は育児と、修業の両立が困難である方 （4）過去に高等技能訓練促進費を受給したことがない方、同様の給付金を受給したことがない方
支給額
支給期間	修業期間の全期間（上限3年）
対象資格	介護福祉士、柔道整復師、はり師、きゅう師 ※対象資格は市町によって異なります。
申請等	お住まいの市町福祉事務所の相談窓口（母子自立支援員）へご相談ください。 町（長与町、時津町、東彼杵町、川棚町、波佐見町、佐々町、新上五島町）にお住いの方は県の福祉事務所の相談窓口へご相談下さい。

社会医療法人春回会　介護福祉育成奨学資金

対象者	介護福祉士養成施設に入学し、修学後、社会医療法人春回会の井上病院、長崎北病院及び出島病院（以下「病院」と云う）に勤務しようとする者。
支給額
返還免除	介護福祉士資格取得後、5年以上在職し、かつ勤務成績が良好と認められる方は貸付金が返還免除されます。
病院	井上病院：〒850-0045　長崎県長崎市宝町6-12 長崎北病院：〒851-2103　長崎県西彼杵郡時津町元村郷800 出島病院：〒850-0862　長崎県長崎市出島町12-23

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